動画広告の需要は年々高まりを見せており、5G時代のマーケティングにとって不可欠な存在です。バナー広告に比べて一度に伝えられる情報が多く、効率的な商品やサービスの認知度アップ、購買促進が期待できます。本記事では動画広告の種類や課金方式、効率的な施策や動画広告を制作する際の注意点やおススメの制作サービスについて解説します。
動画広告とは
動画広告とは、静止画ではなく動画のクリエイティブを用いた広告を指します。広義的にはテレビCMや屋外広告、電車内のモニターに流れるデジタルサイネージ広告なども動画広告の一つですが、狭義の意味ではインターネット広告に導入が広がる動画を用いた広告を指し、YouTubeなどで見かける既存のテレビCMに近い長さの動画から、facebookやInstagram、TikTokといったスマホアプリ内に流れる独自フォーマットの動画広告などが挙げられます。
高まる動画広告の需要
大手キャリアのモバイル通信料引き下げや、5Gの普及がさらなる追い風となり、動画広告の需要は年々高まっています。テレビCMなどのマス広告に比べると圧倒的に低コストであり、直接購買につながらなくても視聴によるブランドリフト効果や認知度アップが期待できます。
世代別：動画サービスの視聴実態
動画広告について考える前に、動画広告が表示される動画サービスの利用実態も確認しておきましょう。
電通グループ連結子会社であるCCIが公表している、同社の行った「動画配信サービス利用実態調査」をもとに発行された「国内動画配信サービス・プレイブック」によると、年代別の動画配信サービス利用者はそれぞれ下記の傾向があるとレポートされています。
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年代 |
10代 |
20代 |
30代 |
40代 |
50代 |
60代 |
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利用率 |
92％ |
87％ |
84% |
81% |
79% |
74% |
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毎日利用者 |
75% |
60% |
50% |
40% |
30% |
30% |
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閲覧端末 |
SPで視聴 |
SPで視聴 |
SP利用者 |
PC：SP半々 |
PC利用者 |
PC：8割 |
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利用時間 |
長時間 |
1時間～1.5時間 |
30分～1時間程度 |
30分～1時間程度 |
30分～1時間程度 |
30分～1時間程度 |
（出典：株式会社サイバー・コミュニケーションズ「2020.08.13.」国内動画配信サービス・プレイブック）
上記の通り、多くのユーザーが利用しており、40代以上に共通する傾向としては特定のコンテンツを１つ視聴する傾向、40代未満は複数コンテンツをいくつか見たりしており、多くの年齢層が既に動画に慣れ親しんでいる事が明確になっています。
動画広告の市場規模
サイバーエージェント社の調査によると、2021年の動画広告市場は4,205億円（昨年対比142.3%）に達する見込みです。さらに2023年には7,095億円、2025年には10,465億円に達すると予測されています。大手だけではなく、中小でも参入しやすい点が盛り上がりを見せている理由であるといえるでしょう。
かつて主流であったバナー広告やテキストだけのコンテンツは、製品説明や営業パンフレットまでの到達に複数のステップが必要であり、ユーザーに能動的な行動が求められます。対して動画広告は、眺めているだけで情報が得られる受動的なコンテンツです。視覚や聴覚に訴えかけ、ユーザーを取り込めるストーリー構成にすれば、複雑なメッセージも短時間で伝えられます。
動画広告の代表的な媒体
動画広告の主要媒体は「YouTube」「Facebook」「Instagram」「Twitter」「Yahoo!ディスプレイ広告」の5つです。
ブランディングで認知度を上げるなら、ユーザー数が多く動画再生に抵抗の少ない「YouTube」や「Yahoo! ディスプレイ広告」、ターゲティングを絞り込んだ配信を重視したいなら「Facebook」や「Instagram」、フォロワーターゲティングにより、効率よくアプローチしたいなら「Twitter」で配信を行うなど、状況に応じて使い分けてる必要があります。
動画広告の種類
動画広告の種類は増えつつあり、それぞれに特徴があります。代表的な3つの広告を紹介します。
インストリーム動画広告
インストリーム動画広告とは、YouTubeなどの動画コンテンツ内（冒頭、途中、最後）で再生される広告です。音声がデフォルトでONになっているので、幅広い表現が可能です。ユーザーが途中でスキップできる「スキッパブル広告」と、スキップできない「ノンスキッパブル広告」の2つに分けられます。
スキッパブル広告は、30秒~数分の長い尺が特徴で、5秒再生後にユーザーが再生の有無を選べます。視聴を強制するものではないので、ブランドの好感度も維持できるでしょう。スキップした場合は、基本的に広告費は発生しません。
ノンスキッパブル広告は、最後まで視聴しなければコンテンツが始まらない仕組みになっています。テレビCMと同じ15秒尺が多く、一部の広告媒体は異なりますが、基本的に再生中断やコンテンツの視聴をやめた場合、費用は発生しません。
- ノンスキッパブル広告には2016年からYouTubeのフォーマットに追加された「バンパー広告」も含まれます。最大6秒の短い動画です。
どちらもスキップ・中断で離脱したとしても、広告の一部は必ずユーザーの目に触れるため、コスト面では有利と考えられます。
※2022年7月26日時点では、YouTubeの「スキップ不可のインストリーム広告」は、目標インプレッション単価制となります。広告が表示されたタイミングで表示カウントとなりますので、この説明からは例外となりますのでご注意下さい。
インバナー動画広告
インバナー動画広告とは、Yahoo!のトップ画面など、従来のWebサイトのバナー枠に表示・配信されるタイプの広告です。別名インディスプレイ広告とも呼ばれ、音声はデフォルトでOFFになっており、スキップはできません。
プロモーションできるユーザーは多くありませんが、アウトストリーム広告（バナー枠やSNSのPR）の一種として、動画コンテンツを見ないユーザーにも幅広くリーチでき、コンバージョン率が高いのが魅力です。
動画コンテンツの視聴を問わず、Webページを開いたタイミングで再生が開始されるため、ユーザーが閲覧したいメインコンテンツを阻害しません。好感度やブランドイメージの維持に役立てられるでしょう。
動画DSPにより、年代や性別、行動履歴などさまざまなデータによって絞り込んだ相手に配信できるため、効果の低いユーザーへの配信を減らすことでコスト削減につなげられます。
インリード動画広告
インリード動画広告とは、紹介する3つの中で最も新しい仕様の動画広告です。ユーザーがWebページをスクロールすると、挿入されている動画広告が自動再生される仕組みで、メインコンテンツの中に出現します。
スクロールを多用するスマートフォンでの閲覧を意識した規格が多く、スクロールするだけで表示される広告は「インスクロール広告」と呼ばれます。
動画広告が画面に表示されたタイミングで再生が開始されるため、ユーザーは動画の最初から視聴開始できます。しかし、広告枠の設定位置までユーザーが到達しないと、気づいてもらえないというデメリットがあります。
動画広告の課金方式
次に、動画広告の課金方式について解説します。プラットフォームにより内容は異なりますが、大きく3つに分けられます。費用対効果を意識しながら、最適な課金方式を選びましょう。
CPM課金
CPM課金のCPMは「Cost Per Mille」の略で、クリックされてもされなくても、1,000インプレッションごとに課金される方式です。主にディスプレイ広告で採用されています。
多くのユーザーの目に留まりやすく、クリック数が期待できる広告なら割安になります。ユーザーのアクションと連動していないため、広告費が抑えらえる点がメリットです。ブランド認知を向上させるなど、多くのユーザーにリーチしたいときに最適な課金手段であるといえるでしょう。
ただし、すでに認知度の高い商品やサービスの場合は、サイト訪問につながらないにもかかわらず表示回数が増え、コストが無駄になってしまう可能性があります。アクションではなく表示回数が基準なので、購入・成約までの経路がわかりにくく、費用対効果が算出しにくい点がデメリットです。
計算式は「広告費/ 表示回数×1,000」で、相場は10~500円程度です。20万円の予算で100万回のインプレッションがあった場合、CPMは200円です。
CPV課金
CPV課金は「Cost Per View」の略で、再生回数1回ごとにコストが発生する方式です。動画を最後まで視聴することで対象になるCPCV（Cost Per Completed View）課金も含まれます。
1回の再生回数としてカウントされる時間はプラットフォームにより異なり、YouTubeの場合は30秒以上、FacebookやInstagramには2種類の課金体系があり、15秒毎の再生でコストが発生するものと、継続的に表示画面上で最低50％の動画ピクセルが表示された状態で2秒以上再生されるとコストが発生するものがあります。一定の秒数を経過したユーザーにのみ課金されるので、費用対効果の高い課金方式といえます。入札型や予約型のキャンペーンタイプがあり、CTAも課金対象なので、より細かい条件を確認して設定してみましょう。
計算式は「広告費/ 再生回数」で、CPVの相場は1再生5~10円程度です。20万円の予算で40,000回再生されたなら、CPVは5円です。
CPC課金
CPC課金は「Cost Per Click」の略で、動画広告への1クリックごとにコストが発生する課金方式です。クリックされないと課金されないため、「クリック保証型広告」とも呼ばれます。バナー広告やSNS広告によく採用されており、興味を示しているユーザーにのみ課金されるので、無駄なコストが抑えられます。
商品の購入や資料請求、問い合わせフォームなど、Webサイトに誘導したいときに有効です。ユーザーのアクションが分析できるため、費用対効果もある程度明確になります。ただしCPCは入札制のため、競合他社が多いほどコストが増加します。タイミングを見計らって、ベストな課金方式を使い分けていきましょう。
計算式は「CPC＝広告出稿費/クリック数」で、10~1,000円がボリュームゾーンです。20万円の予算で1,000回クリックされたら、CPCは200円です。
動画広告のメリット・デメリット
ここからは、動画広告のメリット、デメリットについてそれぞれ紹介します。
動画広告のメリット
視覚・聴覚を駆使してひと目でわかる内容に編集されていれば、高齢者や子ども、日本語圏以外にもアプローチできます。また、一度動画を作成してしまえば、あとはプラットフォームやデバイスに合わせて最適になるよう編集するだけなので、使いまわしができる点も魅力的です。
静止画では難しかった「購入前の疑似体験」「購入後の満足感」「商品・サービスの詳細説明」も十分に伝えられます。シナリオやビジュアルにインパクトがあれば、SNSによる拡散も狙えるでしょう。マス広告に比べ出稿制限が少なく、広告効果測定ツールを導入すれば、認知度や購入検討率が明確になる点も有利です。
動画広告とテレビCMを比較してみると、テレビCMはブランド認知を指標としているケースが多く、資金力での大量出稿がキャンペーンの基本でした。しかし、動画広告は必要なユーザーに視聴を促すことから、費用対効果は抜群です。視聴したユーザーのトラッキングができればフォローも可能であり、広告を流して終わりではない点もメリットです。
動画広告のデメリット
従来のネット広告の制作コストに比べ、動画広告は制作費がかかります。静止画の場合は1週間程度で製作が完了し、Webサイト上で運用開始できるケースもよく見られます。しかし動画広告の場合、低価格・短納期をうたっている制作会社でも1~3週間程度の製作期間が必要です。
また、動きや音などでユーザーにダイレクトに伝えられる反面、一定のクオリティに達していないと好感度アップは期待できないでしょう。スキップできないインストリーム方式の場合は特に注意が必要です。
嫌悪感を与えない程度に冒頭でインパクトを出したり、ストーリー性を強調して興味を引いたりなど、0.5～1.2秒の瞬間に興味をひかれるようにキャッチコピーやシナリオ、構成にも工夫が求められます。ディティールだけにこだわった、従来のテレビCMのような考え方では通用しないかもしれません。
参考：SNS広告の効果測定に必要な指標（KPI）とは!? 媒体別に見るべき指標を紹介
Googleにおける動画広告：YouTube広告
次に、Google広告における動画広告を確認していきましょう。Googleが運営するサービスに動画共有サイトのYouTubeがありますが、このサイト内の広告手法として動画広告が登場します。
- YouTube広告のメリット
- YouTube広告における動画広告の種類：6種を紹介
YouTube広告のメリット
YouTubeの動画広告のメリットを３つに絞り、挙げるとすれば、「圧倒的な利用者数」「細かなターゲティング設定」「目標設定に対する効果検証」がそろっている事が挙げられます。それぞれ解説していきましょう。
圧倒的な利用者数について
YouTubeは世界で2番目に利用者の多いサイトです。日本国内においては、GoogleがThink with Googleにて公表している情報によると、2020年9月の月間利用者は、6,500万人を超え、Google、Yahoo！JAPANに続き、国内では3番目に使われているサービスです。またYouTubeは「なくなったら最も寂しいプラットフォーム」のランキング：１位になるなど、世界においても国内においても、圧倒的な数のユーザーが、世代問わず毎日利用しています。
動画広告における細かなターゲティング設定について
世代や性別を問わず、利用者が多いYouTubeでは、ターゲットの年齢層に合わせて動画広告を作ることが重要となります。配信対象の「年齢」は18-24・25-34・35-44・45-54・55-64・65～・不明にわけて選ぶことができます。およそ10歳前後の区切りでターゲット層を絞り込むことができるメリットがあります。
また、広告配信エリアにおいては、「地域」として海外、日本国内、都道府県・市区町村・半径指定が可能なので、グローバルからローカルまで、細かく希望するエリアからのアクセス時に広告を表示させる指定が可能です。
さらに、「ユーザー属性」や「ライフイベント」の他、「トピック」によるターゲティングや、「インタレスト」情報に基づいたセグメントなどがあり、これらの機能を活用する事で、例えば、ランニング シューズを販売している企業が『大学を卒業したスポーツファンの中で「熱心なマラソン愛好者」に区分されるユーザー層』に絞り込んで動画広告をリーチさせる事や、マラソンシューズに関連するカテゴリをトピックとして選択する事で、関連性の高い動画に広告を挿入したり、特定のスポーツブランド関連の商品を検索しているユーザーに絞り込んだり、自社の保有するユーザー層の特徴と『類似するユーザー層』に対してリーチする広告配信を行うというような広告配信設定が可能です。
目標設定に対する効果検証について
YouTube広告は広告配信する事によって達成したい目標を細かく設定できます。例えば、ホームページへの訪問者を増やしたい場合は、「ウェブサイトのトラフィック」を目標設定とし、自社サービスの認知度の向上目的であれば「ブランド認知度とリーチ」を設定するという形です。
一般的にインターネット広告は「広告出稿後の日々の運用・改善が重要」と言われますが、YouTubeの動画広告の運用も同様です。広告効果（成果）を向上させるためには、目的から逆算した日々の広告運用が必要となります。
具体的にYouTube広告では、インプレッション数（広告の表示回数）、再生数、再生時間、クリック数など、動画を視聴したユーザーの行動を細かく計測できるので、定量的な分析によって、配信した動画の良し悪しの判断を行え、設定する目的に合わせてみるべき指標を確認しながら、提供されるサポート機能を活用して広告運用が可能です。
YouTube広告における動画広告の種類：6種を紹介
YouTubeにおける動画広告は、大きく以下の６種類に分けられます。
- TrueViewインストリーム広告
TrueViewインストリーム広告とは、YouTube広告で最も利用頻度の高い広告。YouTube内の動画を再生する際に動画コンテンツと同じ場所に流れる広告を指します。
TrueViewインストリーム広告は、動画内に挿入される場所によって呼称が３つに分類され、プレロール（動画再生時）・ミッドロール（再生途中）・ポストロール（動作終了時）と呼ばれ、動画広告が挿入される位置によって動画広告の再生完了率の傾向も異なります。
またさらに、動画広告を視聴後、5秒後にスキップの選択が可能な「スキップパブル広告」と強制視聴型の「ノンスキッパブル広告」の2種類から配信できます。
- インフィード動画広告（旧名称：TrueViewディスカバリー広告）
インフィード動画広告とは、YouTube上の右側に表示される関連動画や、動画の検索結果一覧のリスト上に表示される広告です。
動画内で再生されず、ユーザーが動画リスト内に表示される広告リンクをクリックする事で再生されます。
なお、リストにインフィード動画広告が挿入される場合、そのユーザーの興味関心が高いだろうと閲覧履歴から推察されるユーザーに対して配信されており、ユーザー自身が能動的にアクションすることで配信される為、強制的に見せられる動画広告と比べ、ネガティブな印象を与えにくい特徴があります。 - バンパー広告
バンパー広告とは、6秒間のスキップできない広告の事で、インストリーム広告と同じように動画の再生前・再生中・再生後に配信される広告です。
スキップできないので最後まで見てもらえ、長さも6秒となるのでユーザーにかかるストレスも少ないのが特徴です。主に短くて覚えやすいメッセージで幅広い視聴者にリーチするときに使用します。 - アウトストリーム広告
アウトストリーム広告とは、より多くの顧客にリーチできるよう、モバイルで動画広告のリーチを拡大するときに使用される動画広告です。Googleが提携しているパートナーサイトやアプリに表示され、YouTube内では配信されません。
音声無しの状態で再生が開始され、ユーザーがタップするとミュートが解除され、音声が流れ出します。
モバイル専用の広告となり、動画のサイズも縦向きモードと全画面表示モードの両方に対応しています。 - マストヘッド広告
マストヘッド広告とは、新しい商品やサービスの認知度を高めたい場合や、短期間で大規模なオーディエンスにリーチしたい場合（販売イベントなど）に使用されます。
Googleの営業担当者を通じて予約ベースでのみ利用できる形式です。パソコン、モバイル、テレビ画面などそれぞれに対応しています。例えば、昨今のインターネットに接続されたTV画面でYouTubeを見ているユーザーにおいては、注目動画として動画の長さの制約なく16:9のアスペクト比で再生させることが可能な動画広告です。 - オーバーレイ広告（参考）
オーバーレイ広告とは、動画再生時に画像広告またはテキスト広告が、動画の再生画面の下部20%の領域に表示される広告です。
パソコンのみに配信され、表示サイズは 468×60 または 728×90 ピクセルとなり、YouTube広告の中でも唯一、入稿データが動画形式ではない形の、動画に被る形で表示される広告となります。
Meta社における動画広告（Facebook/Instagram共通）
次に、FacebookやInstagramを運営しているMeta社における動画広告を確認していきましょう。
Meta社の動画広告で使用できる「出稿目的」とは
一般的に広告出稿の目的としては大きく分けると「認知拡大」「検討層へのアプローチ」「コンバージョンの最大化」の３つに分けられます。限られる予算の中で広告効果を最大化する為には、広告の配信設定において、適切な「出稿目的」に合致した設定と、日々の運用を行う必要があります。
Meta社の動画広告においてもこれは同様で、使用できる「目的」については、以下で紹介する11種類があります。
- ブランドの認知度アップ
広告を覚えてくれる可能性が高い利用者を対象にして広告を表示したい広告主のための目的設定です。この目的では推定広告想起リフト（人）の指標が得られ、広告を見てから2日以内に広告を想起すると推定される人数を推定する事が可能です。 - リーチ
広告を閲覧する利用者と、利用者に広告が表示される頻度を最大化できる目的設定です。ブランドの認知度アップや、ブランドパーセプションを変えたい、広告が表示されるターゲット層の数をできる限り増やしたいという際にこの目的を利用します。 - トラフィック
利用者にウェブサイトやアプリへのアクセスを促すための目的設定です。誘導先はウェブサイト、アプリ、Messenger、WhatsAppのいずれかを選択できます。 - エンゲージメント
Facebook投稿やFacebookページをより多くの人に表示してエンゲージメントを促すためのものです。投稿の宣伝、ページの宣伝（ページへのいいね！）、クーポンの利用者増加、イベントへの参加など、エンゲージメントとされるアクションを増やしたい場合にこの目的を利用します。 - アプリのインストール
アプリをインストールする人を増やしたい場合や、アプリイベントに合わせた最適化、バリューへの最適化を行って最も価値の高い顧客を惹き付けたい際に、この目的を利用します。 - 動画の再生数アップ
動画広告の再生回数を増やすよう最適化できる目的設定です。広告を2秒または15秒以上継続して視聴する可能性が最も高い利用者へ広告が表示されます。 - リード獲得
ビジネスの製品やサービスに対する問合せ数を獲得する目的設定です。Facebookでは消費者が「インスタントフォーム」と呼ばれるフォームに連絡先情報を入力できるキャンペーンを作成できます。またFacebookピクセルを使用して、自社のウェブサイトのリードコンバージョンイベントを追跡することも可能です。 - メッセージ
ビジネスとのスレッドを促進できメッセージの送信に誘導できます。スレッドを開始する可能性が高い利用者に配信される為、検討中の顧客をアクションへと誘導しやすくなります。 - コンバージョン
ウェブサイト上でのコンバージョン（資料請求、お問い合わせ、購入、電話など）を促す目的の際に使用します。 - カタログ販売
宣伝や販売したいアイテムの情報を登録し、販売したい際に使用する目的設定となります。Facebookのデジタル店舗の販売チャンネルにリンクする事も可能です。 - 来店数の増加
実店舗への来客数を増やしたり、店舗売上を伸ばしたりするための広告を作成したい際に利用する目的設定です。複数の店舗を経営されていれば、店舗毎に実出店エリアに合わせた最適な設定で配信したり、特定の店舗だけの広告を作成したりする事も可能です。
Meta社：Facebookにおける動画広告
次に、Meta社が運営するサービスのFacebookのサービスはスマートフォン中心であり、主としてFacebookアプリ内で表示される様々な場所の広告に動画広告が設定可能です。
具体的にFacebook広告における動画広告を配信できる掲載場所（配置場所）を確認していきましょう。
Facebookで使用できる動画広告の掲載場所（配置）について
Facebookでは動画広告で利用できる場所を「配置」と呼称しています。この「配置」は、選択するキャンペーン目的に応じて異なりますが、Facebookの場合、以下の７つにおいて動画広告を配信が可能となっています。
- Facebookフィード
- Facebook Marketplace
- Facebook動画フィード
- Facebookストーリーズ
- Facebookインストリーム動画
- Facebook上の検索結果
- Facebookインスタント記事
各配置の詳細解説は本記事では触れませんので、下記のリンク先を参照してください。
参考：facebookの動画広告とは？宣伝効果のある動画広告の特徴5つ！
上記の通り、Facebook広告設定において動画広告を配信する事は多くの配置において可能となっており、Facebook広告における動画広告の出稿には「静止画広告の配信と組み合わせて３つ以上のコンテンツを設置する事」がベストプラクティス（最善）な設定方法とされています。
なお、各配置の広告手法の特徴や効果メリット、入稿規定や運用のコツなどのノウハウなどについては、以下の記事を参照して下さい。
参考：Facebook広告入門。リスティング広告の違いや想定される効果を解説
参考：Facebook広告の種類やターゲット方法、利用するメリットを徹底解説！
参考：Facebook広告の効果とは？8つの活用シーン例と得られる効果
参考：facebookのコレクション広告とは？ 3つの特徴と宣伝効果を出す方法4つ！
参考：facebookのストーリーズ広告とは？特徴3つと宣伝効果を出す5つの方法！
参考：Facebookカルーセル広告の効果や作り方・規定、ポイントまで丸ごと伝授！
参考：初めてでも安心！Facebook広告の出し方6ステップと注意すべきこと3つ
参考：facebook広告マネージャとは？3つの特徴と基本機能を紹介！
Meta社：Instagramにおける動画広告
次に、Instagram広告における動画広告も確認していきましょう。Meta社が運営するサービスにInstagramがあります。Instagramのサービスもスマートフォン中心であり、主としてInstagramアプリ内で表示される広告に動画広告が設定可能です。。
具体的にFacebook広告における動画広告を配信できる掲載場所（配置場所）を確認していきましょう。
Instagramで使用できる動画広告の掲載場所（配置）について
Facebookでは動画広告で利用できる場所を「配置」と呼称しています。この「配置」は、選択するキャンペーン目的に応じて異なりますが、Facebookの場合、以下の７つにおいて動画広告を配信が可能となっています。
- Instagramフィード
- Instagram発見タブ
- Instagramストーリーズ
- Instagramリール
各配置の詳細解説は本記事では触れませんので、下記のリンク先を参照してください。
参考：インスタの動画広告とは？成果を出す方法5つと活用事例！
参考：インスタグラム広告の出し方6ステップと注意すべきこと4つ
参考：インスタ広告の種類は4つ！特徴と種類別成功事例を紹介！
参考：Instagram広告を活用するメリットや知っておきたい種類について
Facebook広告と同様で、動画広告の出稿は静止画広告の配信と合わせて設置する事がベストプラクティス（最善）な設定方法とされています。
各配置の広告手法や効果、事例などについては、以下の記事を参照して下さい。
参考：インスタ広告の種類は4つ！特徴と種類別成功事例を紹介！
参考：インスタグラム広告の出し方6ステップと注意すべきこと4つ
参考：Instagram広告を活用するメリットや知っておきたい種類について
参考：富裕層の集客を成功させる、4つの集客手法とマーケティング戦略
Yahoo!における動画広告
次にYahoo!広告における動画広告を紹介します。昨今、テキストや画像では表現しきれない、動画の特性を生かしたプロモーションの強化を図り進化しているYahoo！広告においても、他の媒体と同様に動画広告の設定が可能なように、動画広告の利用シーンが広がっています。
YDA（Yahoo! ディスプレイ広告）の動画広告とは
Yahoo！広告において、動画広告は「YDA動画広告」と呼ばれ、位置付けとしては、Yahoo！広告全体の中で、「Yahoo！ディスプレイ広告（運用型）」に分類される中の「動画広告」に分類されます。
ちなみにYahoo!広告におけるディスプレイネットワークの広告は、長い間「YDN」と略称で呼称されてきましたが、2021年4月7日にYDN形式の広告の新規作成が停止され、移行期間を経て、同年6月23日に予定通りYDNの提供が終了となり、YDN管理画面（旧管理画面）の提供も停止されました。
現在、リニューアルに伴い、呼称も（Yahoo Display Ads）に変更され、その頭文字から略称は「YDA」となり、システム的には完全移行されました。
参考：ディスプレイ広告とは？リスティング広告の違いやメリット・デメリットを解説！
Yahoo! JAPAN利用者の特徴・最新の利用動向
Yahoo！JAPANの公式な媒体資料（2022/7/27時点 掲載資料）によると、日本のインターネット利用者の8割以上となる約8400万人のユーザーにおいて日常的に使われているサービスとなっています。
利用者層においては、性別や年齢層には大きな偏りがなく、また地域においても日本全国において、あらゆる世代に利用されている特徴があります。
Yahoo!の利用者層については、平成時代には「日本のインターネットの歴史において、ブロードバンド化を広げてきた経緯もあり、昔からのネットユーザー（中高年層）が多い」と言われる事もありました。スマートフォンが一般化した令和の５G時代においてどうなのか、調べてみると、年齢層的に40歳以上のユーザーの割合を合計すると66%を占めるのは事実ですが、2022年3月時点の情報では10代や女性ユーザーにも利用者層が広がり、30代以上の女性の70%超が「ないと困る」と回答するなど、生活において必要不可欠なメディアになっている事は間違いなく、昔言われていたほどの大きな偏りはない事がわかります。
また、Yahoo!JAPAN利用者はパソコンユーザーが多いのでは？と言われる要因でもある、就業者の割合は60%であり、年収で見ると800万円以上の富裕層が約20%を占めるなど、平均的な年収層から富裕層まで利用者が幅広く存在している日本最大級のメディアです。約100のサービスにおいて、約840億の月間ページビュー（以下、PV）の内訳をみると、スマートフォンが630億PV、パソコンが210億PVと、スマートフォンのPV数がパソコンの約３倍使われている特徴があります。
男性の傾向として、10～30代においては、オンライン・オフラインの両方でスポーツ観戦する方が4割以上、女性の傾向としては10~20代は8割以上がオンラインでニュースを見ており、また20代においてはドラマ・映画・バラエティ動画など、様々な動画視聴ユーザーが多いのが特徴と公式発表されています。
YDA（Yahoo!JAPAN利用者）における特徴・メリット
以上の通り、Yahoo！JAPANが公表している媒体資料と、先に紹介したCCIの国内動画配信サービスのプレイブックの調査結果を踏まえると、YDA動画広告においても広告による効果は非常に効果的であるメリットがと推察されます。
なぜならば、若年層には多数のコンテンツ閲覧時にアプローチでき、年配層においても、じっくりと１つのコンテンツを見る傾向があり、動画広告を最後まで視聴してもらえる可能性があると考えられるためです。
またYDA動画広告においても、ユーザーの特性や閲覧傾向などから興味関心・関連性の高い動画広告を配信する仕様の為、静止画よりも圧倒的な情報量を、短時間で分かりやすく・魅力的に伝える事が出来る動画のメリットをユーザーに届けられる為、Yahoo! JAPANが提供する様々なサービスの利用動向や、そのサービスを利用しているユーザー状況・利用時間帯に合致した動画広告を訴求する事が可能な為、ユーザーの興味関心を引き、効果を最大化しやすい結果を得られる可能性があると言える為です。
参考：ディスプレイ広告のターゲティング活用について、その種類や活用ポイントを解説
YDAにおける動画広告の掲載枠（キャンペーン購入タイプ）について
まずYDAでは広告主の課題や目的に応じた幅広い出稿が可能で「予約型」と「運用型」のキャンペーン購入タイプが存在します。特徴は下記の通り。
- 予約型
圧倒的な露出量とリッチな広告表現で「認知向上」に寄与。予約形式なので確実な広告配信が可能。
- 運用型
広告主の希望する予算内で「コンバージョン」や「サイト誘導」など出稿目的の最大化を目指す運用が可能。少額から気軽に利用可能。
予約型と運用型とで、それぞれ専用の広告フォーマットが存在しています。例えば、予約型の場合、「予約型専用フォーマット」や「リッチフォーマット」を使う事で、Yahoo!JAPANトップページに広告を表示できます。
なお、予約型には特別フォーマットがあり、
- 「トップインパクト」
Yahoo! JAPANトップページの右上の領域に表示 - 「トップインパクトパノラマ」
Yahoo! JAPANトップページの上部領域を横一面にパノラマ表示 - 「ブランドパネル カルーセル」
スマートフォン向けTOP画面において、ブランドパネル枠にカルーセルで掲載表示
などがあり、ユーザーの印象に強く残るブランディング効果の高い広告配信を行えます。
YDAにおける動画広告の掲載場所（プレースメント（配信面））について
プレースメント（配信面）においては、「Yahoo!JAPAN各サービス」「掲載パートナー」のサービスサイトに配信が可能で、もちろん絞り込むことも可能です。
例えば、朝日新聞や読売新聞、毎日新聞などのニュースメディアサイトを指定して特定の動画広告を配信する事も可能ですし、Yahoo!JAPANの公式サービス内においてのみ広告配信するという設定も可能です。
動画広告の外注を検討する前に知るべき注意点
「動画制作」と聞くと、どのようなイメージがありますか？ テレビCMなどの制作会社をイメージされる方もいれば、YouTube、FacebookやInstagram、TikTokといったSNSサイト上で、個々が自身のスマートフォンやアプリを使って投稿されている動画をイメージされる方もいると思います。
多くの企業において、動画制作が可能な専門部署を抱えている企業は少ないため、動画制作に必要なノウハウや制作リソースがなければ、外注を検討されると思いますが、制作会社を選定する際に以下のポイントを理解しておくことをおすすめします。
動画制作会社の成り立ち（メイン事業）をチェックしておく重要性とは
現在、動画制作をサービスとしている企業には、大きく分けて３つのタイプに分けられます。
- テレビ関連の映像制作会社から事業展開
- Web制作会社から事業展開
- 広告代理店事業からの制作事業展開
それぞれ特徴的なサービスを提供しており、メリット・デメリットが存在します。外注先に失敗しないためにも企業選定前に理解しておかなければならない事は、現在のインターネット動画広告制作の需要において、それぞれ本職が異なる上記の３つの事業者が、同じ「動画制作需要」に対して制作サービスを提供している点と言えます。そこで、以下の通り、ポイントを簡単にかいつまんで解説致します。
動画広告の制作費用について
まず制作会社に支払う費用について考えてみましょう。結論から言うと数万円～数百万円まで、同じ長さの動画を制作するとしても、外注費用に大きな価格差が見積もられる状態にあります。
これは当然と言えますが、インターネット広告における動画広告の需要がまったく存在しなかった時代から、テレビCMやテレビ番組を作ってきていた映像制作会社は、制作に対してサービスが充実しており、サービスのベースが異なります。取材や撮影、シナリオ制作、キャストの手配などにおいてノウハウと実績があり、CM制作がベースとなっている為、制作かかる費用は3桁万円～4桁万円と高額な見積もりを提出されるケースがあります。
これら映像制作会社への見積りの場合、予算的に発注できる企業は限られ、メディアミックス戦略など大きなプロジェクトとして動ける企業が中心となります。制作事例や実績が良かれと思って問い合わせても、想定外の見積を取得してしまう事にも遭遇しますので、中小企業・零細企業が外注先を検討する際は、問合せ前に本業の事業や、所属協会の有無など、見積相談前に確認しておきましょう。
逆にWeb制作会社や、広告代理店（運用代行）の企業においては、映像制作が収益の主軸ではなく、インターネット動画に特化している為、社内に制作部門が存在する企業の多くは、比較的安価（数万円～10万円程度）に制作が可能なケースがあります。ただし、見積先の企業が実制作を行っているのか、それとも外注に出しているのか、どのような制作体制なのかによって費用は大きく変わるので制作体制や必要素材の確認を行うと良いでしょう。
動画広告の運用・改善ノウハウの有無の重要性について
次に、制作会社側に動画広告運用経験や、改善に対するノウハウの有無について確認しておくことも企業選定においては重要です。
Web制作会社が事業展開の中で、動画制作を行うように事業を拡大する事は、Webサイト上のコンテンツ制作需要が高まっているトレンドもあり、撮影スタジオがなくても既存の写真素材などから低価格で動画制作が可能なツールが充実してきている為、Web制作サービスの一環で対応できる形も一般的になってきました。
ただしここで注意が必要なのは、多くのWeb制作会社が、広告としての動画ではなく、企業のイメージ動画や、製品・サービスの紹介動画、カスタマーサポート用の説明動画制作などが得意で、どれもクオリティの高い動画を制作できるものの、動画広告のノウハウには疎い会社が多く、ばらつきがあるという点です。
- 「どういった構成の動画制作を行うと、動画広告の反響が高まるのか？」
- 「動画の運用改善として、どこを修正した動画を作るべきなのか？」
- 「動画広告は何本並行で走らせると、機械学習が進み、費用対効果を高めていけるのか？」
- 「広告媒体の運営者から認定パートナーに提供されるユーザーの傾向やトレンドなどに基づき、コンテンツを制作しているか？」
というような広告運用に必須となる運用セオリーを知らずに、一見すると素晴らしいクオリティの動画を、注文通り、要求した通りに作りこんでくれるという事があります。
FacebookやInstagramなどのSNSにおいては、多くのユーザーが「1.2秒ほどの瞬間で「見る・見ない」の判断を行っている」と一般的と言われるなか、反響を高めていくために、どのように制作するべきなのか、改善方法や運用方針がないままに動画を作っていても、行き当たりばったりで制作予算の無駄になりかねません。
求められるのは広告運用データをもとに、改善修正し続ける制作体制
スマートフォンアプリ向けの動画広告や、ディスプレイネットワーク上で設定できる動画広告に求められる重要なことは、
- 「作ったら終わりではなく、機械学習を促進する運用が必要」
- 「複数クリエイティブの動画広告を並列で配信する」
- 「動画広告の寿命は短く、常に鮮度を保つ事が必要」
以上の３点を意識して、継続的に複数のクリエイティブの動画を作り続け、改善運用していく事が必要です。
動画広告を成功させる為に重要な「要素」と「鮮度」とは
まず動画広告を成功させるために必要な制作としては、
- 「ターゲットに刺さるクリエイティブ制作の設計」
- 「ターゲットに刺さるメッセージ（キャッチコピー）」
- 「閲覧シーンに合わせた多様なサイズフォーマットの制作」
- 「反響データを踏まえた、差し替え動画広告の継続的な制作」
が必須となります。
具体的には複数のクリエイティブパターンを同時並行で広告設定し、クリエイティブ別のインプレッション、閲覧傾向、サイト誘導数、コンバージョン、CPAなどを確認の上、広告の目的に合わせた各KPIの達成状況を踏まえて、継続的に改善した動画広告を差し替えていく必要があります。
これらを実現する為には、広告主の希望に沿った動画を安く作るだけの定額サービスでは、ターゲット層に対して有効な動画広告を作ることは困難と言えます。よくある失敗例としては「広告主のオーダーを優先に制作した動画」があり、どうしても企業が伝えたいメリットやスペックを盛り込みすぎとなり、結果、冒頭の瞬間で魅力が伝わらず、そもそもじっくり動画を見られない結果になりがちです。
この課題を回避するためには、動画広告の運用ノウハウを持った企業に、要望要件を伝えた上で広告クリエイティブを制作する事がおススメです。動画広告の運用改善のためには以下の手順で制作し、動画を差し替えていく運用が必要となります。
≪ 成功する動画広告の作成・運用手順 ≫
- ターゲット層を明確にし、動画と静止画をセットで設計。訴求は１つに絞る
- まずは同じフォーマットで、冒頭2秒間に表示されるキャッチコピーの異なるバリエーション動画を並行運用する（キャッチコピーのA/B/Cテスト）
- 反響の高いキャッチコピーを導き出せたら、そのキャッチを共通に使い、デザインクリエイティブが異なる別の動画を制作し並行運用する（クリエイティブのA/B/Cテスト）
- 異なる訴求のバリエーションを制作し、上記の検証改善サイクルを繰り返す
どんなに反響の高い動画広告でも、広告媒体の仕様による「鮮度」があり、動画広告は、静止画の広告よりも『鮮度が大事』と言われています。実際訴求にもよりますが投稿した動画広告は比較的短期間（１～３週間）で反響が一気に低下する傾向が見られます。これは広告媒体の特性もあり避けられません。
まとめ
本記事では動画広告について、動画広告とは：から、動画広告の市場、動画広告の種類、成果を出すために必要な要素、動画制作を外注する際に注意するべきチェックポイント、おススメの制作サービスまで、一気通貫に解説させていただきました。
急成長している動画広告は、エンゲージの高いフォーマットです。今後ますます５G化が進み、一般的にさらに高速インターネットの時代になるに従い、広告手法の中で中心になっていくと考えられます。まずは試してみたい！現状の広告予算の中で効率的に動画広告の運用をしたいと考えているなら、リードプラス社への依頼を検討してみてはいかがでしょうか。
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